レジオネラ菌というのは危険な菌、くらいの認識です。ときどき話題になりますが、どういう菌で対策はどうしたらいいかご存知ですか？
そんなレジオネラ菌について調査しましたので、ご紹介します。
レジオネラ菌とはどういう菌か
レジオネラ菌は自然に存在する細菌の一種です。土や川、湖や池などに普通に生息している細菌なんですね。
レジオネラ属菌と言われていて、今までに約60種類が見つかっているそう。
その中の1つ、「レジオネラ・ニューモフィラ」が特に危険と言われています。
温泉での問題が報道されることが多いですが、温泉だから発生する、というわけではないです。
水気があるところならどこでも発生する可能性があり、最近ではこんなところから発見された例も。
- エアコン設備の冷却塔の水
- 循環式浴槽の水
- 給湯器の水
本当に水があるところならどこでも発生する可能性があるようですね。
繁殖しやすい温度が36～39度あたりと言われています。完全にお風呂のお湯の温度です。
そんな理由もあって、温泉で問題になることが多いということでしょう。
ちなみにこの水を飲んだからといって感染するわけではなさそうです。
飲むのではなくて、吸い込んだときに感染する可能性が出てくるとのこと。
例えばシャワーとか湯気とか、ミストとか。呼吸することで体内に侵入して肺で増殖します。そして肺で深刻な炎症を起こす、というわけです。
ちなみに人間から人間へ感染することはありません。
レジオネラ属菌が引き起こす症状
レジオネラ属菌は主に2つの症状を引き起こします。
- レジオネラ肺炎（在郷軍人病）
- ポンティアック熱
ポンティアック熱は一過性で自然に回復するので、まだましです。
一方、レジオネラ肺炎は重症になることもあるので危険度が高いです。
抵抗力の弱い高齢者や子ども、肺の状態の良くない喫煙者、糖尿病などの持病を持つ人は特に症状がきつかったり、進行が早かったりするので、早いうちの処置が必要です。
ちなみにレジオネラ肺炎の症状にはこのようなものがあります。
- 全身の倦怠感
- 頭痛
- 食欲不振
- 筋肉痛
- 38度以上の発熱
- 寒気
- 咳
- 呼吸困難
- 心筋炎
- 意識レベルの低下
- 幻覚
この症状を見ても分かる通り、適切な処置がなされなかった場合は命に関わることもあります。
早いうちに病院を受診するのがいいでしょう。
レジオネラ菌発生の予防や家庭での対策
レジオネラ属菌の発生を抑えるためにしておきたいことがあります。主に2つの場所で発生の可能性が高くなります。
お風呂
毎日お湯を入れ換えて掃除をするなら問題はないです。ただし、循環式浴槽や何日か同じお湯を使うときに注意が必要です。
レジオネラ属菌は生物膜で増殖するので、ぬめりなどの汚れをしっかり取るようにします。お湯も適切に入れ替えましょう。
忘れてはいけないのが追いだき用の配管です。こちらも取り扱い説明書などにしたがって洗っておかないといけませんね。
また湯船に入る前に体の汚れを落とすというのもいいようです。
体に付着した細菌や汚れが湯船に入らないようにして、汚れなどを抑えるからでしょうか。
加湿器
特に危険度が高いのが「超音波振動式の加湿器」です。
加湿器の中が汚れていたり、水を何日も変えなかったりすると、レジオネラ属菌が繁殖している可能性が。
それが霧になって部屋中に飛び散るわけですから、危険です。
なので、毎日の水の入れ替えとぬめりなどが出ないようにしっかり掃除する必要があります。
一方、加熱式の加湿器の場合は危険度が低いです。レジオネラ属菌は60度・5分で死滅させることができます。
超音波振動式はおしゃれなデザインも多くてすごく流行していますが、レジオネラ属菌の危険性が高い、というわけですね。ご注意ください。
レジオネラ菌が発生しやすい温度など
レジオネラ属菌は20度～50度程度の温度で増殖ができます。特に36～39度あたりが増殖スピードが早くなるようです。
上でも書きましたが、まさにお風呂のお湯の温度くらいです。だからこそお風呂は要注意です。常にきれいに清潔にしておく必要がありますね。
加湿器を使う冬は室温が20度ちょいくらいのこともあるでしょう。レジオネラ属菌の増殖範囲に入っています。
例えレジオネラ属菌がいなくても、汚れた加湿器からの蒸気が室内に広がっているというのはあまり気分が良くないですよね。
加湿器の清掃も十分に行いましょう！
レジオネラ菌は家庭でも発生する可能性がある！
レジオネラ属菌は家庭でも発生する可能性があるということが分かりました。よく聞くような温泉施設・入浴施設だけじゃないんですね。
家は十分に思想してきれいな状態にしておきましょう。
特にお風呂や加湿器をきれいにしておくことで、レジオネラ属菌の発生可能性はかなり抑えられます。
面倒かもしれませんが、毎日習慣間にするといいですね。
ちなみに厚生労働省や大阪市、千葉県の公式サイトなどでも詳しい記載がありますので、ぜひチェックしてみてください。
