郵便局の転送届って便利ですよね。ですが、解除や確認なんかはできるのでしょうか。氣になったので調査してみました！
郵便局の転送届は解除できるか
郵便局に申し込んだ転送届。解除することができるかどうか調査してみました。
結論は「解除はできないけど、さらに転送することができる」ということです。
例を挙げて説明しますね。
まず1つ目の例。全部の郵便物の住所変更が終わって転送が不要になった、などのケースです。
転送期間は残っているけど、解除したいという場合には解除手続きはできません。期間が終了するまで待つだけです。
2つ目の例は、転送届を出しているけど、さらに引っ越しすることになった、というケースです。
元の住所に戻ることもあるでしょうし、さらに別の住所へ引っ越すこともあるでしょう。
そんなときは解除ではなく、「さらに転送」という手続きをすることになります。
自宅から単身赴任で引っ越すことになったものの、半年で自宅に戻ってきたとき。
そんなときは、単身赴任先の住所から自宅へ転送してもらえるように手続きをします。
A市からB市へ引っ越して、すぐにC市に引っ越すことになったときは、あらためてB市からC市へ転送してもらうように手続きをします。
郵便局の転送届は解除できないです。
ですが、それぞれのケースに合わせて放置するか、再度転送届を出すか、対応していきましょう！
転送期間の延長はできるか
転送期間は1年です。その期間が延長できるかどうかです。
2021年5月現在「公式の延長制度はない」です。郵便局の公式サービスとして、延長はできません。
ですが、延長する方法はあります。それは、転送期間が終了する前に、再度転送届を提出することです。
これによって、新しい届出日から1年間、転送してもらえることになります。
現在は、転送届を提出する回数に制限などはありません。
延長の方法がないわけではない、ということですが、住所変更等は1年で済ませたほうがいいですね。
郵便局側に迷惑もかかりますし、企業のサービスなどは住所変更の義務が規約にあることもあります。
なので、転送期間を延長するのではなく、さくっと住所変更をすませましょう！
転送期間はいつからいつまでか
転送期間は1年間です。転送希望日ではなく、届出日から1年間です。
早く提出すればするほど安心感はありますが、転送期間の終了も早くなります。
とは言え、引っ越し直前となるとバタバタしますから、早めに出さざるを得ないですね。
なので、引っ越しの2週間前くらいに出すのがいいんじゃないでしょうか。そうすれば11か月以上は転送してもらえますからね。
郵便物って基本的にあまり重要性が低いです（笑）私なんかは企業のDMがメインなんですよね。
でも、たまに重要なものがあるからたちが悪い（笑）
ということなので、引っ越しの日からは間違いなく転送されるように、余裕を持って提出するといいですね。
NHKへの住所変更届が含まれているという噂
転送届を書面で出すときに、NHKへも住所変更を通知する仕様になっているという噂を聞きました。
郵便局で転送届をもらってこようと思います。そして、確認してみますね。
（2021年5月19日追記）
転居届をもらってきてチェックしてみました！
しかし、NHKに関する記載を見つけることはできませんでした。
「転居届に記載された情報を弊社から行政機関・企業等の第三者に提供することはありません」という記載があります。
郵便物の転送にしか使われない、というこが明記されています。
NHKについては以前から批判が多いですよね。見ないのに料金を徴収されるとか、訪問スタッフの態度が悪いとか。
いろんなことが言われています。
だからこそ、あまり良くないコラボじゃないかなぁと感じます。
住所変更は一度に済めば最高ですけど、知らせたくないところもある。地道にコツコツと手続きするしかないですね。
転送届の手続方法
転送届の手続きには3種類あります。
- インターネット
- 窓口
- 郵送
以前は窓口と郵送のみでしたが、インターネットでの手続きもできるようになっています。便利な世の中です。
インターネットでの手続きには「ゆうびんID」が必要です。持っていない場合は新規登録の必要があります。
インターネット手続き「e転居」は公式サイトがとても分かりやすいので、ぜひ参考にしてみてください。
→https://welcometown.post.japanpost.jp/etn/
窓口での手続きには運転免許証などの本人確認書類と、旧住所が確認できる書類が必要です。
勝手に誰かの郵便物を転送することのないようになっています。忘れずに持参しましょう。
郵送の場合は、転送後に郵便局員による訪問確認があります。必ず対応するようにしておきましょう！
